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パニックの最中に見られた投資チャンス?

先週の株式市場はパニックが一旦収まり、総じて回復傾向であった。
今週号では、先週号の最後でも触れた、個別銘柄への投資チャンスを示唆するかのようなパニックの最中の出来事について、より詳しく述べてみたい。

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パニックの最中に見られた投資チャンス?」(2018年2月18日号、本稿)
マクロ経済分析で読み解く株式市場パニックの行方」(2018年2月11日号)
テクニカル面の節目を迎えた日米株式市場」(2018年2月4日号)
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tag : 株式市場 アメリカ

マクロ経済分析で読み解く株式市場パニックの行方

先々週末のアメリカ株の大幅下落以降、世界の株式市場は明らかなパニックに陥っている。
これは、中国人民元の切り下げに端を発した2015年8月から2016年2月にかけてのパニック以来の動きである。
今週号では、クズネッツ循環を踏まえたマクロ経済分析の観点から、今回のパニックの背景と先行きについて考察してみたい。
また、そうしたパニックの中でも目に留まった投資チャンスのシグナルについても、合わせて言及しておきたい。

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パニックの最中に見られた投資チャンス?」(2018年2月18日号)
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tag : 株式市場 アメリカ クズネッツ循環 マクロ経済

テクニカル面の節目を迎えた日米株式市場

2月2日、アメリカの主要株価指数が軒並み2%前後の大幅な下落を記録した。
下落幅はダウ工業平均で665ドル、これはリーマン・ショック直後の2008年12月1日以来、9年2カ月ぶりの大きさとのことである。
日本株も含め、どうやらテクニカル面での節目を迎えているようである。

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テクニカル面の節目を迎えた日米株式市場」(2018年2月4日号、本稿)
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tag : 株式市場 アメリカ 日本 ダウ平均

需給関係から見た国内株式市場の先行き

株式市場の上昇トレンドが続いている。
そんな中で、これまでも何度か言及した、国内株式市場の需給状況に関する指標に先週大きな変化が生じた。
その中身を確認しつつ、国内株式市場の今後の展開を考察してみたい。

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トランプ政権とドル相場の行方」(2018年1月28日号)
需給関係から見た国内株式市場の先行き」(2018年1月21日号、本稿)
ベネズエラのデフォルトと国際金融市場の行方」(2018年1月14日号)
株高局面に見られる変化の兆候?」(2018年1月7日号)
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tag : 日本経済 株式市場

株高局面に見られる変化の兆候?

世界的な株高が続いている。
ニューヨークダウは昨年25%上昇し、その勢いのまま、先週には2万5千ドルを突破した。
TOPIXや日経平均といった日本の主要株価指数も上昇を続け、バブル崩壊以降の高値を更新している。

昨年来の株高局面ではあるが、経済の長期循環の観点からは、その途中で既に変化が生じているようにも見える。
今回は、その仮説の是非を検討してみたい。

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トランプ政権とドル相場の行方」(2018年1月28日号)
需給関係から見た国内株式市場の先行き」(2018年1月21日号)
ベネズエラのデフォルトと国際金融市場の行方」(2018年1月14日号)
株高局面に見られる変化の兆候?」(2018年1月7日号、本稿)
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tag : 株式市場 株式投資 世界経済 アメリカ TOPIX 日経平均

金融危機のサイクルは消滅したのか

10カ月前の2月26日号「好調なアメリカ株と危機のサイクル」では、「今年は10年に一度の金融危機のタイミング」とも言われていることを紹介した。
1987年のブラックマンデー、1997年のアジア通貨危機、そして2007年のサブプライム危機と、いずれも一の位が7の年に発生しているという経験則に基づくものだが、今年もあと1週間、どうやら今回は当てはまらないようである。
果たして金融危機のサイクルは消滅したのだろうか。
当時の反省の意味も含め、来年に向けて改めて考えてみたい。

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中国の国際収支と国際金融市場」(2017年12月31日号)
金融危機のサイクルは消滅したのか」(2017年12月24日号、本稿)
ネット中立性原則撤廃と長期循環」(2017年12月17日号)
中国株下落の経済的背景?」(2017年12月10日号)
アメリカIT株下落の背景」(2017年12月3日号)
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tag : 金融危機 ブラックマンデー アジア通貨危機 サブプライム危機 10年周期 20年周期 クズネッツ循環

中国株下落の経済的背景?

先週、アメリカの主要株価指数であるS&P500は、前半3営業日は下落したが残り2営業日は上昇し、結局先々週末よりも上昇して引けた。
日本のTOPIXや日経平均株価も同様に、先週1週間で上昇した。
対する中国の上海総合指数は木曜日まで4日続落し、週単位でも4週連続の下落となった。
そうした中で筆者は、経済動向とも密接な、金融市場のあるデータに注目した。

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中国株下落の経済的背景?」(2017年12月10日号、本稿)
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tag : 中国株 上海総合指数 中国経済 金融市場 世界経済 アメリカ株 日本株

アメリカIT株下落の背景

アメリカの主要株価指数であるダウ工業平均やS&P500は先週も値上がりし、11月30日にはまたも史上最高値を更新した。
他方で、IT株の比率が高いナスダック総合指数は11月28日に史上最高値を更新したものの、翌日には大きく下落し、結局先週一週間でもマイナスとなった。
フィラデルフィア半導体株指数に至っては先々週末の史上最高値を上回ることなく、先週だけで6.2%も下落している。

IT株下落の背景としては、「アメリカ議会で法人税減税法案の成立期待が高まったものの、IT企業はもともと実効税率が低いため恩恵に乏しく、むしろ利益確定の売り圧力が高まった」といった報道が目につく。
しかし、本当にそれだけなのだろうか。

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tag : 株式市場 IT株 半導体株 アメリカ

スタートトゥデイの新戦略とITバブルの循環

11月22日、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営するスタートトゥデイが、新たな事業展開としてプライベートブランドの戦略を発表した。
センサーを内蔵した採寸専用の服を無料配布し、一人ひとりに最適な洋服を生産するという。
前沢社長はツイッターで「人が服に合わせる時代から、服が人に合わせる時代へ」とコメントした。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23806450S7A121C1TJ1000/

戦略発表の翌営業日である24日、同社株は14%強の上昇を記録した。
「ネットで服は売れない」という定説を崩したとされる同社の今後について、周期的なITバブルをもたらすと考えられるクズネッツ循環論の観点も交えて考察してみたい。

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スタートトゥデイの新戦略とITバブルの循環」(2017年11月26日号、本稿)
ツイッターの時価総額を超えたスクエアの今後」(2017年11月19日号)
続・株式市場の極端な値動きが示唆するもの」(2017年11月12日号)
株式市場の極端な値動きが示唆するもの」(2017年11月5日号)
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ツイッターの時価総額を超えたスクエアの今後

11月17日付の日本経済新聞朝刊に、アメリカの電子決済企業スクエアの創業者でCEOでもある、ジャック・ドーシー氏のインタビュー記事が掲載された。
ドーシー氏はSNS大手ツイッターの創業者でもあり、現在はそちらのCEOも務めている。
創業も上場もツイッターの方が早いが、同記事にもあるように先週、スクエアの時価総額がツイッターを上回った。
上記記事の内容も参考に、その背景とスクエアの今後について考察してみたい。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO2356631016112017EE9000/

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島倉原(しまくら はじめ)

Author:島倉原(しまくら はじめ)
 経済評論家。株式会社クレディセゾン主任研究員。経済理論学会および景気循環学会会員。
 メルマガ『島倉原の経済分析室』(毎週日曜日発行)や、メルマガ『三橋貴明の「新」日本経済新聞』(隔週木曜日寄稿)の執筆を行っています。

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