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ギリシャ危機の教訓とは

メルマガ「三橋貴明の『新』日本経済新聞」の記事に寄稿しました。
今回は「ギリシャ危機の教訓とは」というタイトルです。

先日アマゾンより、電子書籍『ギリシャ危機の教訓~緊縮財政が国を滅ぼす(付論:ギリシャ株投資に関する一考察)』を刊行しました(下記は表紙の画像です)。



これは、財政破たんしたギリシャ経済の分析をもとに、日本政府も陥っている緊縮財政が経済と財政を共におかしくするメカニズムと、暴落しているギリシャ株式市場の今後の投資機会について考察したもので、今回のメルマガでも書籍執筆の背景となった問題意識を述べています。

なお、電子書籍は専用端末がなくても読むことは可能です。
その場合、アマゾンのKindle(キンドル)アプリが必要になります。
スマホの場合はそれぞれのアプリストアから、パソコンの場合は下記のサイトからダウンロード可能です。

(ウィンドウズ用)
http://www.amazon.co.jp/gp/feature.html?docId=3078592246
(マック用)
http://www.amazon.co.jp/gp/feature.html?docId=3077089416

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http://www.mag2.com/m/0001007984.html

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tag : ギリシャ 危機 新興国 緊縮財政 三橋貴明 プライマリーバランス 政府債務

ギリシャ危機から学ぶべき教訓

インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。
今回は「ギリシャ危機から学ぶべき教訓」という約30分のプレゼンテーションです(動画は7月24日(金)にアップロード予定です)。

・動画前半「ギリシャ危機から学ぶべき教訓①
・動画後半「ギリシャ危機から学ぶべき教訓②

先月、ギリシャ政府が債務の返済不能に陥り、財政破たんの状況に陥っています。
これに対し、増税や政府支出削減といった緊縮財政を念頭に、「財政状況がギリシャよりも深刻な日本は、同じような事態にならないように、より財政健全化を強化すべきだ」という議論が一部で見受けられます。

しかしながら、ギリシャが現在のような状況に陥った原因は、むしろ緊縮財政をやり過ぎたことにあります。
むしろ、「財政健全化を目指した緊縮財政を突き詰めると、財政と国民経済を共に危機に陥れる悪循環をもたらす」という現実こそが、今回のギリシャ危機から学ぶべき教訓なのです。

今回のテーマをより詳しく解説するものとして『ギリシャ危機の教訓~緊縮財政が国を滅ぼす』というタイトルの電子書籍を、アマゾンより刊行しましたので、是非、ご覧になってみて下さい(下記は表紙の画像です)。



↓電子書籍専用端末「Kindle(キンドル)」のご購入はこちらから。


↓電子書籍閲覧用アプリをダウンロードすれば、お手持ちのスマホやパソコンでもご覧いただけます。
(スマホの場合はそれぞれのアプリストアから、パソコンの場合は下記のサイトからダウンロード可能です)

(ウィンドウズ用)
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tag : ギリシャ EU IMF 経済危機 緊縮財政 アベノミクス

積極財政の確かなビジョン

メルマガ「三橋貴明の『新』日本経済新聞」の記事に寄稿しました。
今回は「積極財政の確かなビジョン」というタイトルです。

20年近く、緊縮財政によって経済や社会が疲弊しているにもかかわらず、なぜ、日本で「緊縮財政を打破し、積極財政を推進しよう!!」という世論が盛り上がらないのか。
その原因を、ギリシャをはじめ、「アンチ緊縮財政」の運動が盛り上がっているヨーロッパの状況と比較しながら考察しています。

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中国の株式市場から何を読み取るべきか

メルマガ「三橋貴明の『新』日本経済新聞」の記事に寄稿しました。
今回は「中国の株式市場から何を読み取るべきか」というタイトルです。

チャンネルAJER動画「金融市場から見た中国経済」で述べた、実体経済と乖離して上昇してきた中国株式市場の分析を題材として、金融緩和や市場介入による株高に依存したアベノミクスへの批判と、仮に中国株式市場のバブルが崩壊した場合に唱えられるであろう中国経済破綻論への戒めを述べています。

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島倉原(しまくら はじめ)

Author:島倉原(しまくら はじめ)
 経済評論家。株式会社クレディセゾン主任研究員。経済理論学会および景気循環学会会員。
 メルマガ『島倉原の経済分析室』(毎週日曜日発行)や、メルマガ『三橋貴明の「新」日本経済新聞』(隔週木曜日寄稿)の執筆を行っています。

著書『積極財政宣言:なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』(新評論、2015年)

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