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株式投資のシグナルとしてのVVIX指数

株式市場の状況を占う指標として有名なのはVIX指数である。
アメリカの主要株価指数の1つであるS&P500指数のオプション取引のボラティリティ(変動率。厳密に言えば、価格の対数差分の標準偏差)を元にして、シカゴ・オプション取引所が算出している。
理論的には、今後30日間のS&P500指数のボラティリティの平均値の期待値と解釈されており、株式市場の不安定さの度合いを示す指標として取り上げられることが多い。

対して、VVIX指数というものがある。
VIX指数がS&P500指数のボラティリティ指標だとすれば、こちらはそのVIX指数自体のボラティリティ指標となるように算出されている。
では、このVVIX指数を株式投資のシグナルとして活用できないだろうか。

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「株式投資のシグナルとしてのVVIX指数」(2017年4月23日号、本稿)
金融市場不安定化の新たなシグナル」(2017年4月16日号)
セブン&アイに見る、小売業のグローバル化」(2017年4月9日号)
国内株式市場の変化のシグナル」(2017年4月2日号)

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金融緩和のプラスとマイナス

三橋貴明の「新」経世済民新聞』に、「金融緩和のプラスとマイナス」というタイトルで寄稿予定です。
アベノミクスの大規模金融緩和が実物経済に与えた一定のプラス効果は認めつつも、所詮それは一過性のものであり、中長期的にはむしろ弊害が大きいことを論じています。
結論としては「金融緩和もやらないよりマシ」とは言い難く、やはり積極財政を柱として日本経済を再建すべきと言えるでしょう。
(↓2017年4月20日追記:下記のサイトに掲載されました)
https://38news.jp/economy/10361

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金融市場不安定化の新たなシグナル

アメリカがシリアや北朝鮮に対して武力攻撃を辞さない姿勢を示したことで、米ロ、米中間の緊張関係が高まっている。
当選前には親ロ的な姿勢を見せていたトランプ米大統領も、今や米ロ関係をして「史上最低の関係かもしれない」と言い出す始末である。

他方でトランプ氏は、「時代遅れ」としていた当選前のNATOへの批判姿勢を修正するに至った。
先週会談したストルテンベルグNATO事務総長に対し、NATOへのアメリカの関与を確約する一方で、全加盟国が国防費をGDPの2%以上とする目標を達成すべきだとの認識で一致している。
まるで、2カ月前の拙稿「対ロ外交におけるトランプ政権の真意」(下記URL参照)で述べた構図が、現実のものになったかのようである。
http://foomii.com/00092/2017020502441037276

そんな折、金融市場の不安定さを象徴するかのような、あるシグナルが先週点灯した。
果たして、そこから何を読み取るべきだろうか。

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セブン&アイに見る、小売業のグローバル化

4月6日、国内小売業大手のセブン&アイ・ホールディングスの決算が発表された。
経常利益が7期連続で過去最高を更新し、今期も増益見通しを示したことが材料視されたようで、翌7日の株価は4.3%も上昇した。

決算と同時に、アメリカのSunoco LP社から、テキサス州を中心とした地域にあるガソリンスタンドとコンビニ合計1,108店舗を約3,600億円で買収することも発表した。
同社社長の井阪氏は「米国のコンビニ事業は成長領域。十分に値打ちのある買い物だ」と発言したそうで、こちらについても業績拡大につながる好材料と受け止められた可能性がある。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06I0G_W7A400C1MM8000/
https://kabutan.jp/stock/news?code=3382&b=n201704070137

筆者は以前、ユニクロことファーストリテイリングやアメリカのウォルマートといった大手小売業を題材に、グローバルな拡大戦略が各社の業績に及ぼす影響を論じ、ネガティブな評価を下したことがある(下記URL参照)。
http://keiseisaimin4096.blog.fc2.com/blog-entry-114.html
http://keiseisaimin4096.blog.fc2.com/blog-entry-115.html
http://keiseisaimin4096.blog.fc2.com/blog-entry-205.html

セブン&アイもまた、国内コンビニ事業で強力なトップポジションを維持しつつ、近年ではアメリカを中心に海外コンビニ事業を国内以上のペースで拡大している。
上記の評価が同社にも当てはまるか否か、同社の海外コンビニ事業及びアメリカのコンビニ業界の状況を概観しつつ、検討してみたいと思う。

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経済政策をめぐる混迷のスパイラル

三橋貴明の「新」経世済民新聞』に、「経済政策をめぐる混迷のスパイラル」というタイトルで寄稿予定です。
「失業率の22年ぶりの低下は人口構造の変化によるもので、アベノミクスの成果ではない」という三橋さんの説の裏付けを異なる角度から示しつつ、アベノミクスのように誤った経済政策が過大評価される背景には、景気循環に対する人々の認識の歪みが存在することを論じています。
(↓2017年4月6日追記:下記のサイトに掲載されました)
https://38news.jp/economy/10306

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国内株式市場の変化のシグナル

先々週の3月19日号「FRB利上げ後の金融市場」では、世界の金融市場全体の動向を展望した。
その後もドル安、アメリカ株安、原油安が進んだが、先週半ば以降はやや持ち直している。
対する日本株は下落を続け、結局先週末は週間最安値で引けた。

そうした中で先週、筆者が定期的にチェックしている国内株式市場関連のある指標に大きな変化が生じた。
果たしてこれは、市場の先行きを示す何らかのシグナルなのだろうか。
昨年にも展開した分析をさらに深める形で、国内株式市場の今後を展望してみたい。

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島倉原(しまくら はじめ)

Author:島倉原(しまくら はじめ)
 経済評論家。株式会社クレディセゾン主任研究員。経済理論学会および景気循環学会会員。
 メルマガ『島倉原の経済分析室』(毎週日曜日発行)や、メルマガ『三橋貴明の「新」日本経済新聞』(隔週木曜日寄稿)の執筆を行っています。

著書『積極財政宣言:なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』(新評論、2015年)

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