決算発表で分かれた明暗

世界的な株式市場の不安定さは相変わらずで、先週24日には米国市場が大幅に下落して主要な株価指数であるS&P500が今月の安値を更新するなど、底割れの様相を呈している。
特に売られているのが、これまでの株高をリードしてきたITセクターである。
そんな中で先週、筆者が注目して何度か取り上げてきた2つの米国IT企業の決算発表があったものの、株式市場の反応は明暗が分かれる結果となった。

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【2018年10月のメルマガ記事一覧】
「決算発表で分かれた明暗」（2018年10月28日号、本稿）
「株式市場不安定化の背景」（2018年10月21日号）
「米国発株価急落の行方」（2018年10月14日号）
「ロシアとサウジの増産報道で下落した原油価格」（2018年10月7日号）


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【島倉原の著書】
『積極財政宣言：なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』（新評論、2015年）
『ギリシャ危機の教訓～緊縮財政が国を滅ぼす』（Amazon電子書籍、2015年）


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島倉　原

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株式市場不安定化の背景

世界の株式市場は相変わらず不安定な動きを続けている。
先週号では直近の下落トレンドの背景について考察したが、いささか片手落ちのところもあったようである。
今週号ではその部分をフォローしつつ、より長期的な観点も交えて考察を進めてみたい。

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米国発株価急落の行方

10月10日・11日と米国株式市場が大幅に下落し、その影響は世界の金融市場に波及した。
12日は反発したが、この先はどうなるのだろうか。

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ロシアとサウジの増産報道で下落した原油価格

10月4日、ニューヨークの原油先物価格は前日の4年ぶり高値から一転、2.7％も下落した。
前日のロイターによる、ロシアとサウジアラビアが増産で内密に合意していたとの報道が影響したと言われている。
今回はこうした密約の背景や、それに伴う今後の原油価格、あるいは金融市場全体の行方について考察してみたい。

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