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アメリカ株の先行きとマクロ経済

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10月29日、アメリカの中央銀行であるFRBの量的緩和政策、いわゆるQE3の終了が決定されました。

アメリカの株価はその前月の9月半ばに一旦ピークアウトし、主要な株価指数であるS&P500は、10月半ばにはピークから7%強下落しました。
株価はその後急速に戻し、10月31日には再び史上最高値を更新しましたが、不安定な状況は続いているように見えます。

また、世界経済全体では、リーマン・ショック以降の長期的な停滞感から未だ抜け切っていない状況です。
そうした中でアメリカの金融緩和政策が1つの区切りを迎えたことで、先行きに不透明感が漂うのも事実です。

アメリカ株はこのまま上昇トレンドを続けるのか。
それとも中期的な上昇局面はこのあたりで終了し、大幅な調整(下落)局面を迎えるのか。
世界経済の先行きを占う上でも重要な指標の1つであるアメリカ株の中期的なシナリオを、10月30日に第3四半期速報値が発表されたばかりのアメリカGDP統計を手がかりとして、マクロ経済政策や国際情勢の論点も交えながら考察してみました。

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島倉原(しまくら はじめ)

Author:島倉原(しまくら はじめ)
 経済評論家。株式会社クレディセゾン主任研究員。経済理論学会および景気循環学会会員。
 メルマガ『島倉原の経済分析室』(毎週日曜日発行)や、メルマガ『三橋貴明の「新」日本経済新聞』(隔週木曜日寄稿)の執筆を行っています。

著書『積極財政宣言:なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』(新評論、2015年)

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