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パニックの最中に見られた投資チャンス?

先週の株式市場はパニックが一旦収まり、総じて回復傾向であった。
今週号では、先週号の最後でも触れた、個別銘柄への投資チャンスを示唆するかのようなパニックの最中の出来事について、より詳しく述べてみたい。

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株価が急落した注目IT銘柄の行方」(2018年2月25日号)
パニックの最中に見られた投資チャンス?」(2018年2月18日号、本稿)
マクロ経済分析で読み解く株式市場パニックの行方」(2018年2月11日号)
テクニカル面の節目を迎えた日米株式市場」(2018年2月4日号)
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tag : 株式市場 アメリカ

マクロ経済分析で読み解く株式市場パニックの行方

先々週末のアメリカ株の大幅下落以降、世界の株式市場は明らかなパニックに陥っている。
これは、中国人民元の切り下げに端を発した2015年8月から2016年2月にかけてのパニック以来の動きである。
今週号では、クズネッツ循環を踏まえたマクロ経済分析の観点から、今回のパニックの背景と先行きについて考察してみたい。
また、そうしたパニックの中でも目に留まった投資チャンスのシグナルについても、合わせて言及しておきたい。

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tag : 株式市場 アメリカ クズネッツ循環 マクロ経済

テクニカル面の節目を迎えた日米株式市場

2月2日、アメリカの主要株価指数が軒並み2%前後の大幅な下落を記録した。
下落幅はダウ工業平均で665ドル、これはリーマン・ショック直後の2008年12月1日以来、9年2カ月ぶりの大きさとのことである。
日本株も含め、どうやらテクニカル面での節目を迎えているようである。

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tag : 株式市場 アメリカ 日本 ダウ平均

トランプ政権とドル相場の行方

ドル安が金融市場の話題として大きく取り上げられている。
ドル指数は3年1カ月ぶりの水準に低下し、ドル円相場も1ドル=108円台となっている。
トランプ米政権のドル安志向を連想させた「弱いドルは貿易などの面で米国の利益になる」いうムニューシン米財務長官の発言などが、材料として挙げられている。

筆者は、国際金融市場を動かすクズネッツ循環の存在を前提として、現在は長期的なドル高局面の途上にあると述べてきたが、その見方は現在も基本的には変わっていない。
さはさりながら、トランプ政権とドル相場、そして株式市場の動向について今一度分析してみたい。

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トランプ政権とドル相場の行方」(2018年1月28日号、本稿)
需給関係から見た国内株式市場の先行き」(2018年1月21日号)
ベネズエラのデフォルトと国際金融市場の行方」(2018年1月14日号)
株高局面に見られる変化の兆候?」(2018年1月7日号)
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tag : 米国 ドル安 ドル指数 トランプ ムニューシン クズネッツ循環

需給関係から見た国内株式市場の先行き

株式市場の上昇トレンドが続いている。
そんな中で、これまでも何度か言及した、国内株式市場の需給状況に関する指標に先週大きな変化が生じた。
その中身を確認しつつ、国内株式市場の今後の展開を考察してみたい。

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tag : 日本経済 株式市場

ベネズエラのデフォルトと国際金融市場の行方

1月9日、米格付け大手のS&Pグローバルが、2020年に償還を迎えるベネズエラ国債について、猶予期限を過ぎても利払いがないため、デフォルト(債務不履行)状態にあると認定した。
今回はこのニュースを手掛かりに、その背後にある国際金融市場の現状と今後について考察してみたい。

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tag : ベネズエラ 国債 デフォルト 格付け S&Pグローバル 国際金融市場

国民を不幸にするPFI法改正

『「新」経世済民新聞』に「国民を不幸にするPFI法改正」というタイトルで寄稿しました。
新聞報道によれば、政府は公共サービスの民営化を促進するため、PFI(Private Finance Initiative)法の改正案を、今月始まる通常国会に提出しようとしているとのことです。
その内容は、緊縮財政を推進して日本経済をさらに悪化させるのみならず、住民の自治権を奪い、さらには公共サービスの劣化にもつながるもので、三重の意味で日本国民にとって不幸なものである、というのが今回の論旨です。
https://38news.jp/economy/11500


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以下では今回の記事を転載しています。

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tag : PFI法 地方自治 緊縮財政 インフラ 公共サービス 安倍政権 三橋貴明

株高局面に見られる変化の兆候?

世界的な株高が続いている。
ニューヨークダウは昨年25%上昇し、その勢いのまま、先週には2万5千ドルを突破した。
TOPIXや日経平均といった日本の主要株価指数も上昇を続け、バブル崩壊以降の高値を更新している。

昨年来の株高局面ではあるが、経済の長期循環の観点からは、その途中で既に変化が生じているようにも見える。
今回は、その仮説の是非を検討してみたい。

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tag : 株式市場 株式投資 世界経済 アメリカ TOPIX 日経平均

中国の国際収支と国際金融市場

12月28日、中国の2017年第3四半期国際収支統計が発表された。
今回はこの結果を確認しつつ、国際金融市場との関連性について考察してみたい。

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中国の国際収支と国際金融市場」(2017年12月31日号、本稿)
金融危機のサイクルは消滅したのか」(2017年12月24日号)
ネット中立性原則撤廃と長期循環」(2017年12月17日号)
中国株下落の経済的背景?」(2017年12月10日号)
アメリカIT株下落の背景」(2017年12月3日号)
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tag : 中国 国際収支 国際金融市場

非労働力人口が示す雇用の劣悪化

『「新」経世済民新聞』に「非労働力人口が示す雇用の劣悪化」というタイトルで寄稿予定です。
24年ぶりとなる失業率の低下を受けて、相変わらず「雇用が改善している」と報道されていますが、働き盛りの男性の労働市場からあぶれた人数を示す「非労働力人口」は過去最高水準で推移しており、その意味では雇用環境は過去最悪と言ってもいいほど劣悪化しているのが実態であることを論じています。
(↓2017年12月28日追記:下記の通り掲載されました)
https://38news.jp/economy/11465

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tag : 非労働力人口 失業率 労働力調査 日本経済 アベノミクス 財政政策

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島倉原(しまくら はじめ)

Author:島倉原(しまくら はじめ)
 経済評論家。株式会社クレディセゾン主任研究員。経済理論学会および景気循環学会会員。
 メルマガ『島倉原の経済分析室』(毎週日曜日発行)や、メルマガ『三橋貴明の「新」日本経済新聞』(隔週木曜日寄稿)の執筆を行っています。

著書『積極財政宣言:なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』(新評論、2015年)

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